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JUS D.I.は2003年に初版をリリースして以来、これまで約140カ所（2023年12月現在）の医療関連施設、製薬会社等に導入してきました。JUS.D.Iは問い合わせ対応、院内医薬品集作成、ハイリスク薬チェックなどの薬剤師業務の負担軽減とスピードアップでコストカット&サービス向上を実現。医薬品安全性情報管理体制加算や病院機能評価認定取得に貢献します。

グラフ1は病院施設の導入実績を病床数規模の割合を表したもので、大規模施設から小規模施設まで幅広く、偏りもなく導入されています。JUS D.I.は費用対効果が見出しやすいシステムであること、また電子カルテ・オーダリングとの併用はもちろん、薬局だけの部門システムとしてでも活躍できる柔軟性の高さが広い支持を集めています。

グラフ2の設立主体別割合で特徴的なのは、全国にある自治体病院が約1,000カ所で病院数全体に占める割合は約11.5％になるのに対して、JUS D.I.の導入実績に占める割合では26％に上ることです。さらに、この割合は現在上昇傾向です。

7割弱が赤字と言われる自治体病院では、全体的な傾向として経営改善と業務の効率化に積極的に取り組む姿勢が強く、それが導入効果の高いJUS D.I.が評価されやすい状況に繋がっていると思われます。

導入件数も着実に伸びていることから、医薬品の情報管理に対する社会的要請に伴う負担増に押されて、それまでコスト部門と割り切ってきた薬局部門の運営にも経営的な視点で効率化を図ろうとする気運が伺えます。

また、持参薬管理業務の促進、拡大によって薬局部門における削減可能なコストが飛躍的に大きくなったことも関心が集まるようになったひとつの要因でしょう。

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